何が問題なのか?をお答えします

メール、チャット、ブログ等を通じて、ご質問、ご批判を頂いております。が、あらためてここで纏めレスさせていただきます。体調が相変わらず不調ゆえ、手短に述べます。
先ず、
「必ず世界恐慌となるのか?」に対しては、現状では間違いないでしょう。
「それは避けられないのか?」に対しては、避ける手段は存在しますが、もうスタートしております。
「お前は何様だ?」に対しては、経済学者でも、アナリストでもない、しがない中年親父です。
それらの理由といいますか、背景を述べます。
一言でいいますと、「信用収縮がすべての恐怖の根源」です。そしてそれは既にスタートしております。
簡単にいいますと、我々は意識せずに通貨紙幣を使っておりますが、そもそもそれは「信用」の賜物です。通貨発行当局=国への信用があればこそ紙幣は紙切れにならずに済んでいます。そしてその最たるものは米国発行ドルでした。
1971年ニクソン大統領によるドルショックにより、「金本位制」と「為替相場の固定」という呪縛から米国=ドルは逃れました。
そこからは「ドル本位制」とも言える今日の状況を作り出し、ドルが国際経済を牛耳ることとなったのです。
つまりは、米国=ドルそのものへの「信用」の基に国際経済は成り立って来たのです。(その時点から今日までの、米国の乱脈的な政治経済はそこに起因すると考えます。彼らは何も考えずに輪転機を回し続ければ済んだのですから)

今回のサブプライムローン問題の本質は、「ドル本位制」の崩壊、つまりは「米国=ドルの信用失墜」です。
そしてそれは最近のドル全面安という形で表面化し、やがては米国債の暴落をもたらすでしょう。その時が本当の恐慌の入り口です。(米国の再建、サブプライムローン問題の解決には米国債の発行が原資ですが、それが紙切れになるからです)

最近の経済学者の一部には「金本位制への回帰」「固定相場制への回帰」を唱える者が出てきておりますが、一点金本位制へは戻れないでしょう。
現在の流通貨幣に見合うだけ保証(信用創造)するには、あまりにも金自体がレア過ぎます。
固定相場への復古も一時的には有り得るでしょうが、中長期的には再び新興国を中心にアンバランスをもたらす可能性があります。

となると、自ずと選択肢は限られてきます。
従来から叫ばれているように、世界各国が協調して米国=ドルを支えるのか? それとも米国に見切りをつけ新たな枠組みを模索するのか?の二つです。
既に英国は動き始めております。それに対してヨーロッパ諸国、特に仏や露は反発しておりますが、残念ながら金融システムを担うだけのノウハウは米英を除いては持っていないのが現状です。

繰り返しますが今回のサブプライムローン問題は、米国=ドル本位制の崩壊が本質です。どういう動きが出てくるのか?これから年末までがひとつの区切りだと考えます。各国の対応、発言に注視くださいませ。
今回は幾分マクロ的な話でした。次回はミクロ、実際の手法でご説明したいと思います。